日本社会は世界有数の超高齢化社会を迎え、税収が減る一方で社会保障費が増大して行くことが確実なため、国民の健康寿命を延ばす必要性が叫ばれています。
平成十四年には、健康増進法が施行されました。健康増進法の１条には、「第一条この法律は、我が国における急速な高齢化の進展及び疾病構造の変化に伴い、国民の健康の増進の重要性が著しく増大していることにかんがみ、国民の健康の増進の総合的な推進に関し基本的な事項を定めるとともに、国民の栄養の改善その他の国民の健康の増進を図るための措置を講じ、もって国民保健の向上を図ることを目的とする。」とされています。
こうした国の政策もあり、学術界は、健康政策、健康マネジメントの研究に力を入れ、心身の健康の研究活動に力を入れており、この分野を研究する大学院、研究室が増えております。企業も、従業員の健康に配慮する動きも見られ、ワークライフバランスの促進、健康経営の推進も心掛ける動きも見られるようになっています。
中央ゼミナールからも、近年、健康マネジメント、健康政策分野での大学院進学者が増加中です。広い意味での健康政策・健康マネジメント（医療・福祉・スポーツなど）の研究にご興味がある方も、お気軽に中央ゼミナールにご相談ください。
「主な受験ターゲット」
東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻
東京大学大学院教育学研究科
東京大学大学院総合文化研究科
東京大学大学院新領域創成科学研究科
東京大学大学院情報学環・学際情報学府
東京大学大学院公共政策教育部
京都大学大学院医学研究科社会健康医学専攻
京都大学大学院公共政策教育部
京都大学大学院人間・環境学研究科
京都大学大学院総合生存学館
一橋大学大学院社会学研究科
一橋大学国際・公共政策大学院
東京工業大学大学院環境・社会理工学院
大阪大学大学院医学系研究科公衆衛生コース
大阪大学大学院人間科学研究科
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科
筑波大学大学院人間総合科学研究科
早稲田大学大学院人間科学研究科
早稲田大学大学院スポーツ科学研究科
早稲田大学大学院政治学研究科
早稲田大学大学院社会科学研究科
早稲田大学大学院情報生産システム研究科
慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科
慶應義塾大学大学院医学研究科
慶應義塾大学大学院法学研究科
上智大学大学院総合人間科学研究科
上智大学大学院実践宗教学研究科
国際基督教大学大学院アーツ・サイエンス研究科
明治大学大学院ガバナンス研究科
青山学院大学大学院社会情報研究科
立教大学大学院コミュニティ福祉学研究科
立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科
法政大学大学院政策創造研究科
法政大学大学院公共政策研究科
法政大学大学院連帯社会インスティチュート
法政大学大学院キャリアデザイン研究科 など
